まず、新学習指導要領へ改訂することで、小学校英語は3年生から「外国語活動」として必修化しました。具体的には、「聞く」「話す（やり取り・発表）」の2技能3領域を学習することで、外国語で聞くこと・話すことを通じてコミュニケーションを図る素養を育むことを目的に授業が実施されています。なお、授業時間数は3・4年生でそれぞれ週1時間、年間で35時間受けることが決められています。生徒への評価方法は数値ではなく、文章などの記述式が採用されている点が特徴です。

新学習指導要領に基づいた小学校での英語学習は、中学年からの英語教育で外国語に慣れ親しむための動機づけを図るためにおこなわれていますが、逆に早くから英語に対しての苦手意識を持たせてしまう可能性がある点に注意が必要です。大文字、小文字の書き取りに加えて、600～700語程度の英単語や慣用表現、文法を覚えることを苦痛に感じてしまう子どももいるかもしれません。

中学校の英語教育では、新学習指導要領への改訂に伴い、これまでの指導で課題とされてきた言語活動の不十分さを解消するために、外国語を用いてお互いの考えや気持ちなどを伝え合う、対話的な言語活動を重視する教育がおこなわれます。授業は基本的に英語でおこなわれ、具体的な課題を設定し、授業で学習した語彙・表現などを実際に活用する活動を充実させることで、英語を実際に使えるようにすることを目的とした指導が実施されています。

学習指導要領改訂後の中学校での英語教育においては、まず、中学校1年の最初の時点で、小学生内容の習得ができていないと授業についていくことが厳しくなる可能性があります。小学校で習う英単語はもちろん、最初からbe動詞の文や一般動詞の文が混合で教科書に登場するため、小学校で習った英単語や基本的な表現を忘れてしまっていると、もう一度復習しなければいけません。しかし、そのような復習をしながら新しく習う英単語や文法を覚えるのは手間も負担もかかってしまうため、なるべく小学校で習うものは中学校に入学する前にマスターしておくことが大切です。

高校の英語教育については、学習指導要領改訂に伴い、2022年から5領域を総合的に扱う「英語コミュニケーション1、2、3」と発信力を高める「論理・表現1、2、3」が設定された点が特徴です。これにより、学習意欲や発信力、言語活動の課題を解決することが期待されているといえるでしょう。「論理・表現」の分野ではスピーチやプレゼンテーション、ディスカッションなどをおこなうことで話す能力を養うほか、情報や自分の考え・気持ちなどを、根拠や理由を加えながらまとまりのある文章にすることを通して、書く能力を養います。

学習指導要領改訂により高校卒業レベルで求められる英単語の数は、これまでの3000語程度から4000～5000語程度まで増えるため、定着させるためにも、授業を受けるだけでなく、自主的な学習など、個人の努力が必要になるでしょう。指導内容についても、英語を実際のコミュニケーションで活用できることを目標にした指導がおこなわれるため、英文解釈や文法解説中心ではなく、コミュニケーションや発信力が中心のものになります。授業時間数も限られているため、文法の理解が不十分なまま大学入試に挑まなくてはいけなくなる可能性もあるのです。

これまでの学校でおこなわれてきた英語学習は英文解釈・文法解説偏重になりがちで、実際に外国人と話せる英語や仕事で使える英語とは程遠いものがありました。楽天リサーチが2012年11月に発表した「日本の英語教育に関する調査」の結果を見ても、「実用的な英語力が向上しない授業内容」「英語を話す機会が少ない」「受験英語と実践英語の乖離」などの理由で約90％の保護者が学校での英語教育に不満を持っていることが分かるでしょう。

米国国務省の機関FSIの調査では、日本人が英語を習得するためには3000時間が必要だといわれています。ところが、1回の授業が1時間だとすると、小学校3・4年で70時間、5・6年で140時間、中学・高校で毎年140時間×6年で1050時間であり、45分でおこなうとすれば、合計で800時間にも満たないなど、習得までに必要とされる時間からは程遠い学習時間であることが分かるでしょう。そのため、英語を習得するには、学校だけの学習では不十分といえるのです。